貸借対照表（B/S）
問1「現金及び預金」は貸借対照表上、どの区分に分類されるか。
解説：企業がすぐに使える貨幣性資産であり、1年以内に現金化可能なため流動資産に分類されます。
問2「受取手形」は貸借対照表上、どの区分に分類されるか。
解説：通常の営業取引から生じた手形債権で、1年以内に回収されるため流動資産です。
問3「売掛金」は貸借対照表上、どの区分に分類されるか。
解説：商品・サービスの販売による未回収の債権で、正常営業循環基準により流動資産です。
問4「有価証券」は貸借対照表上、どの区分に分類されるか。
解説：売買目的で保有する短期の有価証券は流動資産に分類されます。
問5「棚卸資産」は貸借対照表上、どの区分に分類されるか。
解説：販売目的で保有する商品・製品・原材料等で、正常営業循環基準により流動資産です。
問6「商品」は貸借対照表上、どの区分に分類されるか。
解説：販売目的で仕入れた物品であり、棚卸資産として流動資産に分類されます。
問7「製品」は貸借対照表上、どの区分に分類されるか。
解説：自社で製造した販売目的の完成品で、棚卸資産として流動資産です。
問8「仕掛品」は貸借対照表上、どの区分に分類されるか。
解説：製造途中の未完成品で、棚卸資産の一部として流動資産に分類されます。
損益計算書（P/L）
問1「売上高」は損益計算書上、どの区分に分類されるか。
- 1営業外収益
- 2販売費及び一般管理費
- ✔売上高
- 4営業外費用
解説：商品・サービスの販売による主たる営業活動の収益です。
問2「売上原価」は損益計算書上、どの区分に分類されるか。
- 1営業外費用
- 2販売費及び一般管理費
- 3営業外収益
- ✔売上原価
解説：販売した商品の仕入原価や製造原価で、売上に直接対応する費用です。
問3「売上値引」は損益計算書上、どの区分に分類されるか。
- 1営業外費用
- 2特別利益
- ✔売上高のマイナス
- 4営業外収益
解説：品質不良等による値引きで、売上高から控除されます。
問4「売上戻り」は損益計算書上、どの区分に分類されるか。
- 1営業外費用
- ✔売上高のマイナス
- 3特別損失
- 4販売費及び一般管理費
解説：返品による売上の取消しで、売上高から控除されます。
問5「期首商品棚卸高」は損益計算書上、どの区分に分類されるか。
解説：前期末の在庫で、当期の売上原価の計算に含まれます。
問6「当期商品仕入高」は損益計算書上、どの区分に分類されるか。
- 1販売費及び一般管理費
- 2特別損失
- 3営業外費用
- ✔売上原価
解説：当期に仕入れた商品の原価で、売上原価の構成要素です。
問7「期末商品棚卸高」は損益計算書上、どの区分に分類されるか。
- 1販売費及び一般管理費
- 2売上高
- 3営業外費用
- ✔売上原価のマイナス
解説：当期末の在庫で、売上原価から控除されます。
問8「給料手当」は損益計算書上、どの区分に分類されるか。
- ✔販売費及び一般管理費
- 2特別利益
- 3特別損失
- 4営業外費用
解説：従業員への給与で、販管費に分類されます。
キャッシュ・フロー計算書（C/F）
問1キャッシュ・フロー計算書において「税引前当期純利益」はどの活動区分に分類されるか。
解説：間接法のスタート項目として営業CFに含まれます。
問2キャッシュ・フロー計算書において「減価償却費」はどの活動区分に分類されるか。
解説：非資金費用であり、間接法で税引前当期純利益に加算されます。
問3キャッシュ・フロー計算書において「のれん償却額」はどの活動区分に分類されるか。
解説：非資金費用として間接法で加算調整されます。
問4キャッシュ・フロー計算書において「貸倒引当金の増加額」はどの活動区分に分類されるか。
解説：非資金費用として間接法で加算調整されます。
問5キャッシュ・フロー計算書において「退職給付引当金の増加額」はどの活動区分に分類されるか。
解説：非資金費用として間接法で加算調整されます。
問6キャッシュ・フロー計算書において「受取利息及び受取配当金」はどの活動区分に分類されるか。
解説：営業CFのマイナス調整項目（小計の上で控除し、小計の下で受取額を加算）です。
問7キャッシュ・フロー計算書において「支払利息」はどの活動区分に分類されるか。
解説：営業CFの加算調整項目（小計の上で加算し、小計の下で支払額を控除）です。
問8キャッシュ・フロー計算書において「固定資産売却益」はどの活動区分に分類されるか。
解説：投資活動の成果であるため、間接法で営業CFからマイナス調整されます。
財務分析
問1「自己資本比率」の計算式として正しいものはどれか。
- ✔純資産÷総資産×100
- 2負債÷総資産×100
- 3総資産÷純資産×100
- 4純資産÷負債×100
解説：自己資本比率は総資産に占める純資産の割合で、財務安全性の指標です。
問2「流動比率」の計算式として正しいものはどれか。
- ✔流動資産÷流動負債×100
- 2流動負債÷流動資産×100
- 3流動資産÷総資産×100
- 4流動負債÷総負債×100
解説：短期の支払能力を測る指標で、200%以上が理想的とされます。
問3「当座比率」の計算式として正しいものはどれか。
- ✔当座資産÷流動負債×100
- 2流動資産÷流動負債×100
- 3現金÷流動負債×100
- 4当座資産÷固定負債×100
解説：当座資産（現金・売掛金・有価証券）÷流動負債で、100%以上が目安です。
問4「負債比率」の計算式として正しいものはどれか。
- ✔負債÷純資産×100
- 2純資産÷負債×100
- 3負債÷総資産×100
- 4総資産÷負債×100
解説：他人資本と自己資本の比率で、低いほど財務安全性が高いことを示します。
問5「固定比率」の計算式として正しいものはどれか。
- ✔固定資産÷純資産×100
- 2固定資産÷総資産×100
- 3純資産÷固定資産×100
- 4固定資産÷固定負債×100
解説：固定資産がどの程度自己資本で賄われているかを示す指標です。
問6「固定長期適合率」の計算式として正しいものはどれか。
- ✔固定資産÷(純資産＋固定負債)×100
- 2固定資産÷純資産×100
- 3固定資産÷総資産×100
- 4固定資産÷流動負債×100
解説：固定資産が長期資本でどの程度賄われているかを示す指標です。
問7「売上高営業利益率」の計算式として正しいものはどれか。
- ✔営業利益÷売上高×100
- 2売上高÷営業利益×100
- 3経常利益÷売上高×100
- 4当期純利益÷売上高×100
解説：本業の収益力を測る指標で、業種により標準値が異なります。
問8「売上高経常利益率」の計算式として正しいものはどれか。
- ✔経常利益÷売上高×100
- 2営業利益÷売上高×100
- 3売上総利益÷売上高×100
- 4当期純利益÷売上高×100
解説：財務活動を含む経常的な収益力を測る指標です。
仕訳・会計処理
問1商品100万円を掛けで仕入れた場合の仕訳（借方）はどれか。
- ✔仕入 100万円
- 2買掛金 100万円
- 3売上 100万円
- 4現金 100万円
解説：商品仕入は費用の発生で借方に仕入、貸方に買掛金を計上します。
問2商品100万円を掛けで仕入れた場合の仕訳（貸方）はどれか。
- ✔買掛金 100万円
- 2仕入 100万円
- 3売掛金 100万円
- 4商品 100万円
解説：掛け仕入の貸方は買掛金（負債の増加）です。
問3商品150万円を掛けで売り上げた場合の仕訳（借方）はどれか。
- ✔売掛金 150万円
- 2売上 150万円
- 3現金 150万円
- 4商品 150万円
解説：売掛による売上は借方に売掛金（資産の増加）を計上します。
問4商品150万円を掛けで売り上げた場合の仕訳（貸方）はどれか。
- ✔売上 150万円
- 2売掛金 150万円
- 3仕入 150万円
- 4現金 150万円
解説：売上は収益の発生で貸方に計上されます。
問5銀行から500万円を借り入れ、普通預金に入金した場合の仕訳（借方）はどれか。
- ✔普通預金 500万円
- 2借入金 500万円
- 3支払利息 500万円
- 4貸付金 500万円
解説：借入により資産（普通預金）が増加するため借方に計上します。
問6銀行から500万円を借り入れた場合の仕訳（貸方）はどれか。
- ✔借入金 500万円
- 2普通預金 500万円
- 3資本金 500万円
- 4未払金 500万円
解説：借入金は負債の増加で貸方に計上されます。
問7給料200万円を現金で支払った場合の仕訳（借方）はどれか。
- ✔給料 200万円
- 2現金 200万円
- 3未払費用 200万円
- 4前払費用 200万円
解説：給料は費用の発生で借方に計上されます。
問8固定資産（取得原価300万円、減価償却累計額200万円）を150万円で売却した場合の売却益はいくらか。
解説：帳簿価額100万円（300−200）を150万円で売却、売却益＝150−100＝50万円です。
総合問題
問1当期純利益が100百万円、配当金が30百万円の場合、B/Sの利益剰余金の増加額はいくらか。
- ✔70百万円
- 2100百万円
- 330百万円
- 4130百万円
解説：利益剰余金増加＝当期純利益100−配当30＝70百万円です。
問2減価償却費を計上すると、P/LとB/Sにどのような影響があるか。
- ✔P/Lで費用増加、B/Sで資産減少
- 2P/Lで収益増加、B/Sで資産増加
- 3P/Lで費用増加、B/Sで負債増加
- 4P/Lへの影響なし
解説：減価償却費はP/Lの費用でありB/Sの固定資産を減少させます。
問3売掛金が増加した場合、P/Lの売上高とB/Sの資産にどのような影響があるか。
- ✔売上高増加、資産増加
- 2売上高減少、資産減少
- 3売上高増加、資産減少
- 4影響なし
解説：掛売上により売上高（P/L）と売掛金（B/S資産）がともに増加します。
問4引当金を計上した場合のP/LとB/Sへの影響はどれか。
- ✔P/Lで費用増加、B/Sで負債増加
- 2P/Lで収益減少、B/Sで資産減少
- 3P/Lへの影響なし、B/Sで負債増加
- 4P/Lで費用増加、B/Sで資産増加
解説：引当金繰入はP/Lの費用、引当金はB/Sの負債として計上されます。
問5有形固定資産を帳簿価額以上で売却した場合のP/LとB/Sへの影響はどれか。
- ✔P/Lで特別利益計上、B/Sで固定資産減少・現金増加
- 2P/Lで営業利益増加、B/Sで変化なし
- 3P/Lで営業外収益計上、B/Sで固定資産増加
- 4P/Lで費用減少、B/Sで負債減少
解説：売却益は特別利益、B/Sでは固定資産→現金に資産が入れ替わります。
問6棚卸資産の評価損を計上した場合のP/LとB/Sへの影響はどれか。
- ✔P/Lで費用増加（原価増）、B/Sで資産減少
- 2P/Lで収益減少、B/Sで負債増加
- 3P/Lへの影響なし、B/Sで資産減少
- 4P/Lで費用増加、B/Sで負債増加
解説：評価損はP/Lの売上原価に含まれ、B/Sの棚卸資産が減少します。
問7増資（新株発行）を行った場合のB/SとC/Fへの影響はどれか。
- ✔B/Sで現金と純資産が増加、C/Fで財務CF増加
- 2B/Sで負債増加、C/Fで営業CF増加
- 3B/Sで資産のみ増加、C/Fへの影響なし
- 4B/Sで純資産減少、C/Fで投資CF増加
解説：増資は現金と資本金を増加させ、C/Fでは財務活動の収入です。
問8長期借入金を返済した場合のB/SとC/Fへの影響はどれか。
- ✔B/Sで現金と負債が減少、C/Fで財務CFマイナス
- 2B/Sで資産のみ減少、C/Fで営業CFマイナス
- 3B/Sで負債のみ減少、C/Fへの影響なし
- 4B/Sで純資産減少、C/Fで投資CFマイナス
解説：返済により現金（資産）と借入金（負債）が減少し、C/Fの財務活動マイナスです。
会計基準・制度
問1企業会計原則の一般原則に含まれないものはどれか。
- ✔時価主義の原則
- 2真実性の原則
- 3正規の簿記の原則
- 4明瞭性の原則
解説：一般原則は真実性、正規の簿記、資本取引・損益取引区分、明瞭性、継続性、保守主義、単一性の7つです。
問2継続性の原則とは何か。
- ✔会計処理の方法を毎期継続して適用すること
- 2企業が永続的に存続すること
- 3同一の取引を同じ期間に処理すること
- 4財務諸表を継続的に公表すること
解説：正当な理由なく会計方針を変更してはならないという原則です。
問3保守主義の原則とは何か。
- ✔費用や損失は早めに認識し、収益は確実になってから認識すること
- 2費用を過少に計上すること
- 3収益を早めに認識すること
- 4資産を過大に計上すること
解説：不確実な状況では慎重に判断し、過大な利益計上を避ける原則です。
問4真実性の原則とは何か。
- ✔企業の財政状態と経営成績を真実に報告すること
- 2税務上の正確な申告
- 3粉飾決算の禁止
- 4監査の実施義務
解説：財務諸表が企業の実態を正しく表示することを求める最上位の原則です。
問5正規の簿記の原則が要求する3つの要件はどれか。
- ✔網羅性、検証可能性、秩序性
- 2正確性、迅速性、経済性
- 3透明性、公正性、効率性
- 4完全性、信頼性、比較可能性
解説：すべての取引を漏れなく（網羅性）、証拠に基づき（検証可能性）、体系的に（秩序性）記録することを求めます。
問6会計上の見積りの変更が行われた場合、どのように処理するか。
- ✔将来に向かって処理する（プロスペクティブ方式）
- 2過去に遡って修正する
- 3当期に一括処理する
- 4処理しない
解説：見積りの変更は過去の誤りではないため、変更期以降に影響を反映させます。
問7会計方針の変更が行われた場合の原則的な処理方法はどれか。
- ✔遡及適用
- 2将来に向かって処理
- 3当期に一括調整
- 4変更前の方法を継続
解説：会計方針の変更は原則として遡及適用し、過去の財務諸表を修正再表示します。
問8重要性の原則とは何か。
- ✔重要でない項目は簡便な処理が認められること
- 2すべての項目を詳細に開示すること
- 3重要な取引のみを記録すること
- 4大企業のみに適用される原則
解説：財務諸表利用者の判断を誤らせない範囲で、重要でない事項の簡便処理が認められます。