一級建築士｜分野別 問題インデックス

解説：書院造は室町時代に成立し、床の間・違い棚・付書院といった座敷飾りを備え、畳敷きの座敷、襖・障子による建具構成を特徴とする武家住宅の形式である。近世を通じて武家住宅の基本形式として定着した。一方、選択肢4の「数寄屋造の影響を受けて簡素・自由な意匠を特徴とする」は逆であり、数寄屋造は書院造を基礎としながら茶室建築の影響を受けて成立したものであるため、成立の前後関係が誤りである。したがって最も不適当なのは4。

解説：階段室型は2〜3戸ごとに階段室（またはエレベーター）を設ける形式であり、1つのエレベーターがサービスできる住戸数は片廊下型よりも少なくなる。片廊下型は1つの廊下・エレベーターに多数の住戸がアクセスできるため、エレベーター効率は片廊下型の方が優れている。よって5は誤り。階段室型はプライバシー性や通風性に優れる反面、エレベーター設置コストが割高になりやすい。

解説：プロセニアム形式は額縁（プロセニアムアーチ）を通して舞台を見る伝統的な形式で、迫り・引き割りなど多彩な舞台機構を組み込みやすく、演出の自由度は高い。アリーナ形式は臨場感・一体感に優れる一方、舞台機構は制約を受けやすい。したがって「プロセニアム形式が演出の自由度で劣る」とする4は逆であり誤り。視線計画におけるC値（見上げ角に関する指標）は客席計画上の重要な検討項目である。

解説：オープンスクール型は教室間の間仕切りを開放的にし、多目的スペースと一体的に活用することで、グループ学習や個別学習など多様な学習形態に対応しやすい方式である。学級担任制・教科担任制のいずれにも対応しうる柔軟性を持たせることが企図されており、「学級担任制の運用に不向き」と断定するのは不適当。フィンガープランやクラスター計画は、いずれも学校建築の代表的な配置計画手法である。

解説：ICUは重篤患者に対して迅速な処置が必要となるため、手術部門や救急部門との連携がとりやすい高アクセス性の位置に配置することが望ましいとされる。「低アクセス性の場所に配置する」とする3は誤り。看護単位の考え方、病棟の平面形式、手術部門のクリーンゾーン管理、外来・病棟動線の分離はいずれも病院計画における基本的事項である。

解説：ニュータウンとは、大都市周辺部などの郊外において、計画的に開発される新しい市街地・住宅地をいい、既成市街地の「内部」を再開発するものではない。既成市街地内部の再開発は、市街地再開発事業などが該当する。したがって4は誤り。近隣住区論、コンパクトシティ、TOD、ゾーニングに関する記述は都市計画の基本概念として正しい。

解説：車椅子使用者用便房は、車椅子の転回や移乗動作に必要な空間を確保するため、一般便房よりも広いスペース（一般に2m×2m程度以上）を確保することが必要とされており、「一般便房と同一の広さ」とすることは誤り。ユニバーサルデザインの定義、車椅子使用者用駐車施設の幅員、誘導用ブロックの種類、階段手すりに関する記述は正しい。

解説：デイサービスセンター（通所介護施設）は、高齢者が自宅から通い、日帰りで入浴・食事・機能訓練等のサービスを受ける施設であり、「居住しながら長期の介護サービスを受ける」という記述は誤りで、これは特別養護老人ホーム等の入所（入居）系施設の説明に該当する。ユニットケア、サービス付き高齢者向け住宅、グループホームに関する記述は正しい。

解説：第2種換気は給気を機械で行い排気は自然排気とするため、室内は正圧（周囲より高い気圧）に保たれる。正圧にすることで周囲からの汚染空気の流入を防ぐ効果があり、手術室やクリーンルームなどに用いられる。「負圧に保ち汚染空気の流入を防止する」という記述は逆であり誤り。第3種換気は室内を負圧に保つ方式で、便所・浴室・厨房など臭気や水蒸気の発生する室に適する。

解説：昼光率は、時々刻々変化する直射日光を除いた「全天空光」による照度を基準に算定される指標であり、天候に左右されにくい相対的な明るさの指標として用いられる。直射日光による照度を含めるという記述は誤り。均斉度・グレア・照度の定義に関する記述は正しい。

解説：単層壁の音響透過損失は、質量則により壁の面密度（単位面積当たりの質量）と入射音の周波数の両方に依存する。面密度が大きいほど透過損失は大きくなり遮音性能が向上するため、「面密度に関わらず周波数のみで決定される」とする5は誤り。残響時間、透過損失、マスキング効果に関する他の記述は妥当である。

解説：二重ダクト方式は冷風・温風の2系統のダクトを設け、末端の混合ボックスで混合して各室に送風する方式であり、個別制御性に優れる反面、冷風と温風を混合するために熱損失が大きくエネルギー効率は単一ダクト方式に比べて劣る。「省エネルギー性に優れる」とする5は誤り。他の記述はCAV・VAV・FCU・マルチパッケージ方式の特徴として妥当である。

解説：トラップの封水深は自己サイホン作用等による破封を防ぐ観点から一定の深さ（一般に50〜100mm程度）が必要とされるが、封水深を深くするほど排水能力が比例して向上するわけではなく、逆に深すぎると排水管内の流下抵抗が増し詰まりの原因ともなり得る。「排水能力が深さに比例して向上する」とする4は誤り。高置水槽方式、圧力水槽方式、ポンプ直送方式、通気管の役割に関する記述は妥当である。

解説：外断熱工法は建物躯体全体を外側から断熱材で覆うため、躯体自体を蓄熱体として活用でき、室温変動が小さく躯体の温度変化も緩やかになる。一方、内断熱工法は躯体が外気の影響を受けやすく温度変化が大きくなる傾向がある。したがって「内断熱工法の方が躯体の温度変化が小さく蓄熱性を活かしやすい」とする4は逆であり誤り。熱伝導率、熱貫流率、中空層の効果、熱橋に関する記述は正しい。

解説：ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）は、高断熱化や高効率設備による省エネルギー（負荷削減）と、太陽光発電等による創エネルギーを組み合わせ、年間の一次エネルギー消費量を正味（ネット）でゼロ以下にすることを目指す建物の概念であり、「創エネルギーは考慮しない」とする4は誤り。PAL・BEI・CASBEE・LCAに関する記述は環境関連指標として正しい。

解説：色温度は数値が高いほど青白い光色（昼光色に近い）となり、数値が低いほど赤みがかった暖かい光色（電球色に近い）となる。したがって「色温度が高い光源は暖かみのある赤みがかった光色を示す」とする4は逆であり誤り。色の三属性、演色性、平均演色評価数、明度対比に関する記述は正しい。

解説：建築基準法第2条第一号により、高架の工作物内に設ける事務所、店舗、興行場、倉庫その他これらに類する施設は「建築物」に含まれると定義されている。したがって「建築物に該当しない」とする4は誤り。プラットホームの上家、貯蔵槽等は建築物から除外されるが、高架下の事務所等は建築物に含まれる点に注意が必要である。

解説：いわゆる2項道路（法第42条第2項）における道路境界線とみなされる部分（セットバック部分）は、建蔽率・容積率算定の基礎となる敷地面積には算入できない。これは狭あい道路の拡幅を促進する趣旨によるものであり、「算入できる」とする5は誤り。2項道路の中心線から2m後退（ただし道の反対側ががけ地・川等の場合は反対側境界線から4m後退）という規定は正しい。

解説：建蔽率の緩和は、防火地域内の耐火建築物等（+10%）や角地指定（+10%）など建築基準法に定める要件に基づいて行われるものであり、単に「隣地境界線から後退した」という事実のみをもって一律10%緩和されるという規定は存在しない。したがって5は誤り。建蔽率＝建築面積／敷地面積であり、防火地域・耐火建築物・角地に関する緩和規定、及び建蔽率80/100かつ防火地域内耐火建築物等における建蔽率制限の適用除外に関する記述は正しい。

解説：建築基準法第52条第6項等により、エレベーターの昇降路（シャフト）部分は、共同住宅の共用廊下・階段部分と同様に、容積率算定の基礎となる延べ面積に算入しないこととされている（平成26年改正で明確化）。したがって「床面積に算入する」とする4は誤り。前面道路幅員による容積率制限、共用廊下・階段の不算入、自動車車庫等の緩和（1/5限度）に関する記述は正しい。

解説：道路斜線制限の適用距離は、用途地域の種類及び指定容積率の区分に応じて建築基準法別表第3で定められており、一律ではなく容積率が大きくなるほど適用距離も長く設定されている。したがって「一律である」とする5は誤り。隣地斜線制限が低層住居専用地域等に適用されないこと、北側斜線制限の適用範囲、日影規制の条例指定に関する記述は正しい。

解説：第一種低層住居専用地域では、高さ制限（10mまたは12m）に加え、絶対高さ制限により実質的に3階建て以上の建築が困難になる場合が多く、また用途制限として建築できる用途も厳しく制限されている。「高さ制限のみが適用される」という記述は不正確であり、用途制限も併せて厳格に適用されるため1は不適当。工業専用地域における住宅建築禁止、近隣商業地域、田園住居地域、用途地域の位置づけに関する記述は正しい。

解説：防火地域内において耐火建築物等としなければならないのは「階数3以上」又は「延べ面積100㎡を超える」建築物のいずれかに該当する場合であるが、正確には建築基準法第61条において、防火地域内では階数2以下かつ延べ面積100㎡以下の建築物についても耐火建築物又は準耐火建築物等とすることが求められる規定があり、規模による適用除外は限定的である（小規模でも耐火建築物等とすべき場合がある）。選択肢の記述はこの点を単純化しすぎており、正確な基準を欠くため1が最も不適当である。防火壁による区画がある場合の例外規定（選択肢4）は法第65条ただし書に対応する正しい内容である。

解説：検査済証交付前の使用制限には例外があり、建築基準法第7条の6により、特定行政庁が仮使用の認定をした場合や、建築主事又は指定確認検査機関が仮使用の認定をした場合、あるいは完了検査申請受理後7日を経過した場合など、一定の要件のもとで検査済証交付前の使用（仮使用）が認められる。「いかなる場合であっても認められない」と断定する5は誤り。確認済証交付後の着手、完了検査申請期限、検査期限、中間検査に関する記述は正しい。

解説：単純梁の中央に集中荷重が作用する場合、曲げモーメント図は支点からモーメントが直線的に増加し中央で最大値をとり、その後直線的に減少する「三角形分布」となる。「台形分布」とする4は誤り。等分布荷重の場合は曲げモーメント図が放物線（二次曲線）分布となる点と混同しないよう注意が必要。他の記述（等分布荷重時のせん断力分布、片持梁のせん断力、トラス部材の軸力）は正しい。

解説：オイラーの座屈荷重の公式 Pcr = π²EI/Lk² において、座屈荷重はヤング係数Eに比例する。ヤング係数が大きい（剛性が高い）ほど座屈しにくく座屈荷重は大きくなるため、「ヤング係数に反比例する」とする4は誤り。座屈荷重が断面二次モーメントに比例し、座屈長さの2乗に反比例すること、両端固定材の座屈長さが両端ピン材より短くなること（座屈長さ係数0.5 vs 1.0）は正しい。

解説：コンクリートの中性化は、空気中の二酸化炭素との反応によりコンクリートのアルカリ性が失われる現象であり、鉄筋表面の不動態被膜が破壊されて腐食が進行しやすくなる要因となる。したがって「腐食を防止する効果がある」とする4は誤りであり、実際には中性化は鉄筋腐食を促進する劣化現象である。かぶり厚さの役割、線膨張係数の近似性、付着性能に関する記述は正しい。

解説：降伏比（降伏点/引張強さ）が小さいということは、降伏後、破断に至るまでの余裕（塑性変形能力）が大きいことを意味し、靭性に富む鋼材であることを示す。したがって「降伏比が小さいほど塑性変形能力が小さくなる」とする4は逆であり誤り。降伏比が小さいほど靭性が高く、地震時のエネルギー吸収能力に優れる。他の記述（高温時の強度低下、高力ボルトの摩擦接合、溶接部の脆性破壊リスク、ブレース構造）は正しい。

解説：液状化現象は、地下水位が高く、緩く堆積した飽和砂質地盤において地震動により間隙水圧が上昇し、地盤のせん断強度が失われる現象である。「地下水位が低く締固まった地盤で発生しやすい」とする3は逆であり誤り。液状化は地下水位が高い、緩い、粒径の揃った砂地盤で特に発生しやすい。直接基礎・杭基礎の分類、圧密沈下、N値に関する記述は正しい。

解説：筋かいをたすき掛け（X字状に交差させる）とする場合、双方の筋かいが交差する箇所において、構造耐力を損なわないよう、原則としていずれの筋かいも欠込みをせず、添え板等により交差部を納める方法が取られる。一方の筋かいを欠き込むと当該筋かいの耐力が著しく低下するため、「一方を欠込みする」とする2は不適当な工法である。筋かいの機能、含水率と強度の関係、集成材の特徴、壁量計算に関する記述は正しい。

解説：制振構造は、建物内部（架構内や層間）に制振ダンパー等を組み込み、地震時に生じる建物の振動エネルギーを吸収・減衰させることで揺れを制御する構造であり、免震構造のように「建物と基礎の間」に装置を設けて地震動の入力そのものを低減するものではない。地震動の入力低減は免震構造の特徴であり、両者は原理が異なる。したがって4は誤り。積層ゴム、オイルダンパー、制振ダンパーに関する記述は正しい。

解説：地震層せん断力係数（Ci）は、標準せん断力係数に高さ方向の分布係数（Ai分布）を乗じて求められ、Ai分布は一般に上層階ほど大きくなる傾向を示す。これは上層階ほど地震時の応答加速度が増幅されるためであり、「上層階ほど小さくなる」とする3は逆であり誤り。固定荷重・積載荷重・風圧力・積雪荷重の勾配による低減に関する記述は正しい。

解説：労働安全衛生法関連規則（クレーン等安全規則・労働安全衛生規則）により、単管足場の建地間隔は桁行方向1.85m以下、梁間方向1.5m以下とすることが定められており、自由に設定できるものではない。したがって「規定値を超えて自由に設定できる」とする4は誤り。遣方・縄張り・壁つなぎ・墨出しに関する記述は施工の基本事項として正しい。

解説：リバース工法（リバースサーキュレーション工法）は、孔内に水を満たし静水圧により孔壁を保持しながら掘削する工法であり、無水掘りではない。「無水掘り」に該当するのはオールケーシング工法の一部条件下や、深礎工法など地盤条件によるものであり、リバース工法自体は水（泥水）を利用する工法であるため3は誤り。親杭横矢板工法の止水性、ディープウェル工法、アースドリル工法、場所打ち杭の特徴に関する記述は正しい。

解説：かぶり厚さは、鉄筋の防錆（耐久性）及び火災時の鉄筋温度上昇抑制（耐火性）を主目的として規定されるが、それに加え、鉄筋とコンクリートの付着性能を確保する上でも重要であり、結果として構造耐力の発揮にも関係する。「構造耐力には関係しない」と断定する3は不適当。重ね継手長さ、ガス圧接、帯筋・あばら筋、鉄筋あきに関する記述は正しい。

解説：コンクリートの打継ぎ部は構造的な弱点となりやすいため、原則としてせん断力の小さい位置（梁・スラブでは中央付近、柱では上下端を避けた位置）に設けることとされている。「せん断力の大きい位置に設ける」とする3は逆であり誤り。スランプ試験、AE剤の効果、暑中コンクリートのコールドジョイント対策、養生の定義に関する記述は正しい。

解説：建入れ直し（建物の倒れ・ゆがみの修正）は、本締め（高力ボルトの本締めや溶接の本接合）を完了する前の、仮ボルト締め・仮組みの段階で行うべき作業である。本締め後に建入れ直しを行うことは実質的に困難であり、施工手順として誤り。したがって5は不適当。高力ボルト摩擦面の管理、トルシア形ボルトの確認方法、溶接欠陥の種類、スタッド溶接の目的に関する記述は正しい。

解説：アスファルト防水は、アスファルトルーフィング等を積層して防水層を形成する工法であり、シート防水（合成ゴム系・塩化ビニル系シート等）に比べて重量があり、下地の複雑な形状（立上り・入隅等）への対応には手間がかかる傾向がある。「軽量である」「下地形状の影響を受けにくい」とする5は実態と逆であり誤り。タイル張り工法、カーテンウォール、シーリング目地、塗装下地の含水率に関する記述は正しい。

解説：クリティカルパスとは、ネットワーク工程表における開始から終了までの経路のうち、「最も所要日数が長く」、かつ余裕日数（フロート）がゼロとなる経路をいい、この経路の遅延が全体工期の遅延に直結する。「最も所要日数が短い経路」とする3は逆であり誤り。バーチャート工程表、ネットワーク工程表、山積み・山崩し、施工計画書に関する記述は正しい。

解説：PDCAサイクルは Plan（計画）→ Do（実行）→ Check（評価・確認）→ Act（改善）の4段階から構成され、「C（Check）」は実行結果を計画と照らして評価・確認する段階を指す。「計画を実行に移す段階」はD（Do）の説明であり、5は誤り。ヒストグラム、管理図、パレート図、特性要因図に関する記述はQC七つ道具として正しい。